三菱商事（8058）株価・配当まとめ│三菱グループ中核の資源・機械で安定急成長【2025年5月最新】

三菱商事（8058）―高配当・安定資源収益・多角化で注目の総合商社、その強みと今後の展望

三菱商事は、日本を代表する総合商社の一つとして、資源・エネルギーから消費関連、インフラ、機械、食品、化学品など多岐にわたる事業を展開しています。三菱グループの中核企業であり、国内外で幅広いビジネスネットワークを築いている点が大きな強みです。
資源市況の影響を受けやすい側面もありますが、近年は非資源分野の収益基盤も厚みを増しており、長期的な安定成長が期待されています。

株式データ

【銘柄名】三菱商事
【銘柄コード】8058
【上場】1954.6
【市場区分】東証プライム
【33業種区分】卸売業
【17業種区分】商社・卸売
【株価】2,640.5 円
【PER】11.05倍
【PBR】1.13倍
【EPS】238.9
【BPS】2,334.51
【配当利回り】3.79％
【配当性向】41.9%
【1株配当】100
【営業CF】13,473億円
【投資CF】-2,057億円
【財務CF】-10,862億円
【現金等】12,515億円
【自己資本比率】42.5%
【有利子負債】49,703億円
【時価総額】10.1兆円
【ROE】11.3%
【ROA】4.1%
【公式サイト】https://www.mitsubishicorp.com/
【株主優待】株主優待なし

株価・指標から見る三菱商事の注目ポイント

三菱商事の株価は2,640.5円と、総合商社大手の中でも高水準を維持しています。
PER（株価収益率）は11.05倍、PBR（株価純資産倍率）は1.13倍と、決して割高感は強くありません。
配当利回りも3.79％と東証プライム市場全体の平均を上回り、安定した株主還元が魅力となっています。
自己資本比率は42.5%と高く、財務面でも安心感があります。
また、ROE（自己資本利益率）11.3%という水準は、資本効率の良さを示しています。

三菱商事の特徴と注目すべきポイント

三菱商事の特徴をまとめると、以下のような点が挙げられます。

• 多角化経営：天然ガスや金属資源など資源分野だけでなく、食品や機械、化学品、インフラ分野にも事業を展開。景気変動や資源価格の影響を受けにくい体制を構築しています。
• 海外展開の強さ：売上の約半分を海外事業が占め、海外現地法人のネットワークも充実。
• 株主還元の拡充：安定した配当政策を掲げており、配当性向も40%台とバランスの取れた水準です。
• 資源・非資源のバランス：足元では資源価格の下落影響も見られますが、非資源分野の収益安定化が進んでいます。
• 大型投資・事業再編：AI向けデータセンター投資や、洋上風力など新分野での積極投資・抜本見直しも話題となっています。

初心者の方にとっては、「商社＝資源ビジネス」というイメージが強いかもしれませんが、実際にはエネルギーや食料、流通、テクノロジー関連まで幅広い事業を手掛けています。
特に最近は食料や小売（例：ローソン）、インフラ分野の比重が高まっており、景気敏感な資源市況の変動を、非資源分野でカバーする構造になりつつあります。

財務体質とキャッシュフローの状況

三菱商事は10兆円を超える時価総額と、2兆円規模の自己資本を持つ日本を代表する大企業です。
現金および現金同等物は1兆2,500億円と潤沢で、有利子負債も5兆円弱と、総資産に対して過度なレバレッジにはなっていません。
営業キャッシュフローは1兆3,473億円と非常に安定しており、投資活動によるキャッシュアウト（-2,057億円）や財務活動によるキャッシュアウト（-1兆862億円）を吸収できるだけの収益力を持っています。
自己資本比率42.5%は総合商社の中でも高水準であり、資金調達面・財務安全性ともに安心できるレベルです。

業績・配当の推移（グラフで見る三菱商事）

三菱商事の業績推移を見ると、2023年3月期には売上高21兆5,719億円、純利益1兆1,807億円と大幅な増収増益となりました。2024年3月期には資源市況の下落等もあり、売上高は19兆5,676億円、純利益は9,640億円とやや減少しています。
2025年3月期以降も資源価格の下落や大型売却益の減少などで、純利益は9,500億円→8,500億円と減益予想ですが、依然として1兆円弱の利益水準を維持する見通しです。
配当は2023年3月期の103円・2024年3月期の85円から、2025年3月期・2026年3月期は100円（予想）と安定した水準が続く見込みです。

今後の見通しと投資家へのメッセージ

三菱商事は、今後も資源ビジネスの市況変動に左右される部分は残るものの、非資源分野の成長やAI・データセンターなど新領域への投資、事業構造改革などで長期的な安定成長を目指しています。
リスク要因としては、資源価格の大幅下落や、海外の地政学的リスク、新規投資案件の不振などが挙げられますが、財務体質の強さが手堅い下支えとなっています。
一方で、株主還元重視の姿勢や、高い配当利回り、グローバルな収益分散は、長期保有株としての魅力を高めています。
総合商社の中でもトップクラスの規模・多角化・安定性を兼ね備えており、「安定した収益を求める投資家」「世界経済の成長に幅広く乗りたい投資家」にとってバランスの良い選択肢となるでしょう。