本田技研工業（7267）株価・配当まとめ│世界首位の二輪と北米収益で急成長する脱エンジン企業【2025年5月最新】

本田技研工業（7267）―高配当・世界シェア首位二輪＆脱エンジン戦略に注目

本田技研工業（ホンダ）は、世界で圧倒的なシェアを持つ二輪事業とグローバルな四輪事業を柱とする総合輸送機器メーカーです。特に北米市場での強さが特徴で、電動化やカーボンニュートラルといった環境対応にも積極的に取り組んでいます。配当利回りの高さや株主優待など、個人投資家からも注目される銘柄です。

株式データ

【銘柄名】本田技研工業
【銘柄コード】7267
【上場】1957.12
【市場区分】東証プライム
【33業種区分】輸送用機器
【17業種区分】自動車・輸送機
【株価】1,484 円
【PER】6.79倍
【PBR】0.56倍
【EPS】218.6
【BPS】2,646.29
【配当利回り】4.58％
【配当性向】31.1%
【1株配当】68
【営業CF】7,472億円
【投資CF】-8,672億円
【財務CF】9,186億円
【現金等】49,545億円
【自己資本比率】41.7%
【有利子負債】115,588.42億円
【時価総額】74,052億円
【ROE】9.3%
【ROA】3.7%
【公式サイト】https://global.honda/
【株主優待】
権利確定月：3月
権利付最終日：次回：2026/03/27  前回：2025/03/27
抽選でカーシェア「Every Go」割引クーポン（100株以上）。1年以上継続保有の場合、抽選でレースや自社イベント「Enjoy Honda」、セーフティスクール体験会に招待。3年以上継続保有の場合は、事業所見学会やHondaJet体験会、マリン試乗会等の招待も抽選で実施。さらに、抽選で「三重ホンダヒート」ラグビー観戦にも招待（100株以上）。

高配当＆割安感が目立つ株価・指標のポイント

本田技研工業の株価指標を見ると、PERは6.79倍、PBRは0.56倍と、国内大手自動車メーカーの中でも割安感が強い状況です。配当利回りは4.58％と高水準で、株主還元にも積極的な姿勢がうかがえます。ROE（自己資本利益率）は9.3％、ROA（総資産利益率）は3.7％と、資本効率も一定の高さを維持しています。

• 配当性向31.1%で、利益の3割超を配当で還元
• 自己資本比率は約42％と、財務の健全性も堅持
• 時価総額はおよそ7.4兆円、国内自動車セクターで上位

特にPBRが1倍を大きく下回っている点は、今後の企業価値向上や株主還元強化への期待が高まる材料です。配当利回りも、低金利環境での安定収入として投資家から人気を集める要因となっています。

株主優待―多彩な体験型企画に注目！

ホンダの株主優待は、カーシェア割引クーポンや、自社イベント・体験会への抽選招待など、”モノ”より”体験”を重視した内容が特徴です。長期保有者には、HondaJet体験会やマリン試乗会、工場見学といったユニークなイベントも用意されており、ホンダファンや家族連れにとって魅力的な特典となっています。

• 100株以上保有で参加できる抽選型の特典が中心
• 1年以上・3年以上の継続保有で優待内容がグレードアップ
• ラグビー観戦などスポーツ好きにも嬉しい内容

配当利回りと優待を組み合わせて、長期保有を検討する個人投資家にも親しまれている銘柄です。

業績推移の特徴と注目ポイント

直近数年の業績推移を見ると、売上高は2兆円規模で着実な成長を遂げています。2024年3月期は売上高2兆4288億円（前年比+20.8%）、純利益1,1072億円（前年比+69.9%）と大幅な増収増益を達成しました。2025年3月期はやや純利益の減少が予想されていますが、2兆円超の高水準は維持する見通しです。

• 2022年3月期：売上高1兆4,552億円、純利益7,071億円
• 2023年3月期：売上高1兆6,908億円、純利益6,514億円
• 2024年3月期：売上高2兆4,288億円、純利益1兆1,072億円
• 2025年3月期（予想）：売上高2兆1,600億円、純利益9,500億円

2024年3月期に大きな利益増となった背景には、主力の二輪事業がアジアを中心に堅調に推移したこと、四輪事業でもハイブリッド車（HV）の販売拡大がプラスに働いたことなどが挙げられます。今後はEV（電気自動車）や海外生産対応、コスト増などが利益を圧迫する可能性もありますが、安定的なキャッシュフローとブランド力でリスク吸収力も備えています。

財務・キャッシュフロー分析 ― 盤石の資金体力

本田技研工業の財務は、現金等4兆9,545億円という潤沢な手元資金を持ち、自己資本比率41.7％と堅実なバランスシートが特徴です。有利子負債は11兆5,589億円と規模は大きいものの、自動車メーカーとしては標準的な水準に収まっています。営業キャッシュフローも7,472億円と安定しており、積極的な設備投資（3,879億円）や研究開発（9,763億円）にもしっかり資金を回せています。

• 営業キャッシュフロー：7,472億円（安定した本業収益）
• 投資キャッシュフロー：-8,672億円（成長投資を積極化）
• 財務キャッシュフロー：9,186億円（資金調達・株主還元）
• 現金・現金同等物：約4兆9,545億円（潤沢な資金余力）

このような財務基盤があれば、EVなど将来の成長分野への大胆な投資や、厳しい経済環境下でも安定的な配当維持が期待できるでしょう。

今後の見通しと投資家へのメッセージ

今後のホンダは、電動化・カーボンニュートラル・自動運転など、技術革新の波にどう対応していくかが大きなテーマです。足元では二輪事業がインドやアジア新興国で拡大し、四輪もハイブリッド車の好採算モデルが収益を下支えしています。一方で、EVシフトに伴うコスト増や米国関税対応など、収益性の変動リスクも無視できません。また、配当政策は安定志向ですが、業績連動で変動しやすい側面もあるため、長期的な視点での判断が大切です。

• チャンス：グローバルなブランド力と二輪世界首位の事業基盤、安定した配当・優待
• リスク：EV投資負担、世界経済の減速や為替・関税リスク、四輪事業の競争激化

「ホンダらしさ」を活かした新しいモビリティ提案や、株主重視の経営が今後も続くか、注視していきたいところです。