住友ゴム工業（5110）株価・配当まとめ│安定配当と堅実成長の銘柄【2025年6月最新】

住友ゴム工業（5110）―ダンロップ商標取得と高配当利回りが注目のタイヤ大手

住友ゴム工業は、国内タイヤ業界でブリヂストンに次ぐ規模を誇る大手メーカーです。主力ブランドのダンロップを中心に、ファルケンなども展開。近年は欧米やアジアへのグローバル戦略を強化しつつ、ゴルフ用品やスポーツ施設運営など多角化にも取り組んでいます。2024年にはダンロップ商標権を新たに取得し、ブランド戦略の再構築や海外事業の拡大が大きな話題となりました。

株式データ

【銘柄名】住友ゴム工業
【銘柄コード】5110
【上場】1975.1
【市場区分】東証プライム
【33業種区分】ゴム製品
【17業種区分】自動車・輸送機
【株価】1,800.5 円
【PER】10.52倍
【PBR】0.72倍
【EPS】171.2
【BPS】2,494.54
【配当利回り】3.89％
【配当性向】40.9%
【1株配当】70
【営業CF】1,043億円
【投資CF】-646億円
【財務CF】-356億円
【現金等】1,003億円
【自己資本比率】48.9%
【有利子負債】2524.42億円
【時価総額】4,588億円
【ROE】1.5%
【ROA】0.7%
【公式サイト】https://www.srigroup.co.jp/
【株主優待】株主優待なし

株価・指標から見る住友ゴム工業の注目点

株価は1,800円台で推移しており、時価総額は4,588億円と日本の製造業の中でも上位水準です。PBRは0.72倍と割安感が意識されやすい水準となっており、配当利回りも3.89％と高めで、株主への還元意識が強い点が目立ちます。
一方で、ROE（自己資本利益率）は1.5％、ROA（総資産利益率）は0.7％と収益効率はやや低めですが、これは原材料高や設備投資負担、北米工場閉鎖等の特殊要因が影響しています。自己資本比率は48.9％と安定しており、財務の健全性は維持されています。

住友ゴム工業の特徴と注目ポイント

住友ゴム工業の最大の特徴は、ダンロップブランドを中核としたグローバル展開力と、タイヤ事業の高いシェアです。2024年には念願だったダンロップ商標権を自社で取得し、海外販売の自由度が飛躍的に向上。今後は欧米・アジアでのブランド拡張が期待されます。

• タイヤ部門が売上の8割以上を占め、スポーツ用品や産業品も多角的に展開
• 海外売上比率は72％とグローバル企業の色合いが強い
• 高機能タイヤやオールシーズンタイヤの開発に積極投資
• 天然ゴムなど原材料高騰にも販売価格転嫁で対応
• 2023年の北米工場閉鎖による損失が一巡し、営業利益が急回復

また、配当政策にも注目です。2022年以降は大きく増配傾向にあり、2023年12月期には年間配当が58円→70円へと引き上げられました。今後も安定的な配当実施が見込まれます。

業績と財務の推移

2020年からの業績推移をみると、売上高は2020年12月期の7,908億円から2023年12月期には1兆1,774億円に拡大。2025年12月期の会社予想では1兆2,500億円と、着実な成長路線を維持しています。

一方、最終利益（当期純利益）は2022年に一時大きく落ち込みましたが、2023年には370億円と大幅回復。2024年12月期は一旦減益予想（98億円）ですが、2025年・2026年にかけ再び450～510億円まで増益が見込まれています。
営業キャッシュフローは直近で1,043億円と堅調。投資キャッシュフローは-646億円と積極投資を継続していますが、現預金も1,003億円と潤沢です。
自己資本比率（48.9％）や有利子負債残高もバランスが取れており、財務リスクは比較的小さいといえます。

今後の見通しと投資家へのメッセージ

住友ゴム工業は、ダンロップブランドの統一取得による海外販路の強化や、高機能タイヤの需要増加など、成長のシナリオが明確です。一方で、原材料費の変動や為替リスク、世界的な自動車市場の変動には注意が必要です。特に利益面では、2024年に一時的な落ち込みが見込まれるものの、中期的には再び増益基調が続く見通しです。

配当利回りが高く、財務基盤も安定しているため、中長期の資産形成を意識する投資家にも注目されています。ただ、ROEがやや低い点や、海外シェア拡大に向けた競争激化には目配りが必要です。大きな成長と安定性を両立する企業として、今後の展開に期待がかかります。