パーソルホールディングス（2181）株価・配当まとめ│安定配当と堅実な財務基盤【2025年5月最新】

パーソルホールディングス（2181）―ROE16%超と着実な増益、安定成長が続く人材サービス大手の今を分析

パーソルホールディングス（2181）は、事務派遣や転職支援、エンジニア派遣を中心に、総合的な人材サービスを展開する大手企業です。業界2位の規模を誇り、積極的なM&Aやアジア展開によって成長を続けています。近年はIT分野の業務受託やAI活用による新規事業にも注力しており、多様化する働き方や人材ニーズに柔軟に対応している点が特徴です。

株式データ

【銘柄名】パーソルホールディングス
【銘柄コード】2181
【上場】2008.10
【市場区分】東証プライム
【33業種区分】サービス業
【17業種区分】情報通信・サービスその他
【株価】266 円
【PER】16.12倍
【PBR】3.2倍
【EPS】16.5
【BPS】83.19
【配当利回り】3.38％
【配当性向】55.5%
【1株配当】9～9.3
【営業CF】777億円
【投資CF】-190億円
【財務CF】-538億円
【現金等】1,083億円
【自己資本比率】35.7%
【有利子負債】303.14億円
【時価総額】5,454億円
【ROE】16.6%
【ROA】5.8%
【公式サイト】https://www.persol-group.co.jp/
【株主優待】株主優待なし

株価・指標から見えるパーソルHDの注目点

現在の株価266円に対して、PERは16.12倍、PBRは3.2倍と、同業他社と比較してやや高めの評価を受けています。これは、事務派遣やBPO（業務受託）、IT・エンジニア人材サービスなど多角的な事業展開による堅調な成長期待が背景にあると考えられます。また、ROE（自己資本利益率）は16.6％と高水準で、資本効率の良さが際立っています。

配当面では、配当利回りは3.38％と、東証プライム市場の中でも比較的魅力的な水準です。配当性向は55.5％となっており、安定した利益還元姿勢がうかがえます。2025年3月期の1株配当は4.5～4.8円の予想、2026年3月期も4.5～4.7円の予想と、安定配当が見込まれています。

人材サービス大手ならではの強みと今後の注目ポイント

パーソルホールディングスの強みは、多様な人材サービスを総合的に提供している点にあります。主力の事務派遣やエンジニア派遣に加え、転職支援やBPO事業も展開し、景気変動やビジネス環境の変化への対応力が高い企業です。近年はアジア市場での事業拡大にも積極的で、海外売上比率も上昇傾向にあります。

• 事務派遣やBPOは国内市場で安定成長
• IT分野の人材派遣や業務受託も拡大中
• 海外（特にアジア）展開による成長余地
• AIやデジタル技術を活用した新サービス創出

初心者の方にとっても、「人材派遣」や「転職支援」といった事業内容はイメージしやすい分野です。日本の労働市場における人手不足や多様な働き方への対応ニーズの高まりは、同社にとって追い風となっています。景気の波を受けやすい面もありますが、幅広いサービス展開によってリスク分散が図られている点も注目です。

財務状況・キャッシュフローの分析

パーソルホールディングスの自己資本比率は35.7％と、サービス業の中では標準的な水準です。有利子負債は303億円と、過度な借入依存ではなく、バランスの取れた財務運営が行われています。現金などの手元資金は1,083億円と潤沢で、M&Aや新規事業投資の余力も十分にあります。

キャッシュフローの状況を見ると、営業キャッシュフローは777億円と安定した稼ぐ力があり、投資キャッシュフローは-190億円と、成長投資を積極的に行っています。財務キャッシュフローは-538億円と、主に借入返済や配当などで資金が流出していますが、全体として健全な資金循環が維持されています。

今後の見通しとリスク・チャンス

パーソルホールディングスは、2026年3月期まで売上高・純利益ともに増加を見込んでいます。国内の人材派遣やBPO事業が引き続き堅調で、IT・デジタル分野やアジア市場での成長余地も大きいと考えられます。加えて、AIやデジタル技術を活用した新しいサービス開発にも積極的で、今後の競争力強化が期待できます。

一方で、人材業界は景気動向に左右されやすく、経済の不透明感や労働市場の変化には注意が必要です。海外展開やM&Aの進展による統合コストや為替リスクも、今後の注目ポイントとなります。

総じて、安定した配当と着実な成長が見込まれる一方、景気変動リスクや競争環境の変化には留意しておきたい銘柄です。