三越伊勢丹ホールディングス（3099）株価・配当まとめ│安定配当と堅実な財務基盤【2025年5月最新】

三越伊勢丹ホールディングス（3099）―好調な都心店舗と優待拡充が光る百貨店最大手の今を徹底解説

三越伊勢丹ホールディングスは、日本を代表する老舗百貨店グループの持株会社であり、都心部を中心に高いブランド力を誇ります。新宿伊勢丹、日本橋・銀座三越といった旗艦店を持ち、国内外の幅広い顧客層から支持を集めています。近年はインバウンド需要の回復や都心店舗の好調に支えられ、業績も大きく伸長。さらに株主優待も拡充されており、個人投資家にも注目度が高い銘柄です。この記事では、同社の直近業績や配当、優待内容、財務状況、投資上の注目ポイントをわかりやすく解説します。

株式データ

【銘柄名】三越伊勢丹ホールディングス
【銘柄コード】3099
【上場】2008.4
【市場区分】東証プライム
【33業種区分】小売業
【17業種区分】小売
【株価】1,913.5 円
【PER】12.06倍
【PBR】1.18倍
【EPS】158.7
【BPS】1,618.79
【配当利回り】2.51％
【配当性向】30.2%
【1株配当】48
【営業CF】568億円
【投資CF】-270億円
【財務CF】-684億円
【現金等】723億円
【自己資本比率】48.5%
【有利子負債】964.00億円
【時価総額】8,700億円
【ROE】9.8%
【ROA】4.5%
【公式サイト】https://www.imhds.co.jp/
【株主優待】
権利確定月：3月 9月
権利付最終日：次回：2025/09/26  前回：2025/03/27

【株主優待概要】
・三越伊勢丹グループの各店舗やオンラインストアで使える「株主優待カード（10%割引）」を進呈。保有株数に応じて年間の割引上限額が異なり、100株以上で30万円、300株以上で40万円、500株以上で50万円、1,000株以上で100万円、3,000株以上で150万円、5,000株以上で200万円、10,000株以上で300万円までの買物が優待対象となります。
・2年以上継続保有かつ300株以上の株主には、買物限度額が2倍に拡大。
・9月末時点の新規株主には、初年度は限度額が半額。
・百貨店各店やオンラインストアだけでなく、施設・提携ホテル等の割引、有料催事・文化展の無料入場（本人＋同伴者1名まで）、駐車場サービスの1時間延長なども利用可能（一部対象外あり）。

株価・指標の注目ポイント

現在の株価は1,913.5円、時価総額は8,700億円と、業界内でトップクラスの規模です。PERは12.06倍、PBRは1.18倍と、百貨店大手の中では平均的な水準。配当利回りは2.51％と、配当を重視する投資家にも一定の魅力があります。ROEは9.8％と小売業としては比較的高い水準で、効率的な資本運用がうかがえます。自己資本比率も48.5%と健全な水準を維持しています。
一方で、有利子負債は964億円と一定規模ありますが、現金等も723億円とバランスが取れています。

三越伊勢丹の強みと注目ポイント

三越伊勢丹ホールディングスの最大の強みは、都心旗艦店のブランド力と集客力です。新宿伊勢丹は国内百貨店の中でも売上トップ、加えて日本橋・銀座三越という3本柱で安定した集客を実現しています。
最近は訪日観光客（インバウンド）の消費回復が大きな追い風となっており、高額消費やラグジュアリー需要の取り込みが奏功。加えて、会員向けのエントリーカード導入や、アプリを活用した海外客向けサービス強化など、デジタル施策でも新たな顧客層を獲得しています。

また、株主優待の内容が非常に充実している点も個人投資家から人気の理由の一つです。グループ店舗での買物が10%割引となり、利用限度額も保有株数・保有期間で大きくアップします。百貨店を日常的に利用する方にとっては実質的な利回りが高くなるのが特長です。

業績推移と配当の推移：コロナ禍からV字回復、過去最高益へ

業績面では、直近3期で売上高が4,183億円→4,874億円→5,364億円（22年3月期→23年3月期→24年3月期）と大幅な成長を遂げています。純利益も123億円→323億円→555億円と、約5倍近い伸びを示し、24年3月期には過去最高益を記録しています。
2025年3月期の会社予想でも売上高5,560億円、純利益580億円と、引き続き増収増益基調が続く見込みです。

配当も業績拡大にあわせて年8円→22円→48円（23年3月期→24年3月期→25年3月期予想）と着実に増配。配当性向は30％前後にコントロールされており、安定感があります。

財務・キャッシュフロー分析

自己資本比率は48.5%と、百貨店業界の中でも高めの水準であり、財務の安定性が際立ちます。有利子負債は964億円あるものの、現金・現金同等物が723億円と手元流動性も十分。営業キャッシュフローは568億円、設備投資は283億円、減価償却費は243億円となっており、堅実な資金繰りがうかがえます。

投資キャッシュフローは-270億円と主に設備投資や店舗改装などに充てられていますが、営業活動による利益から十分に賄えている状況です。財務キャッシュフローがマイナスなのは主に借入返済や配当支払いによるものです。

今後の見通しとリスク・チャンスの両面解説

今後も都心店舗の安定した集客力、インバウンド需要の回復、会員サービスの拡充が業績のけん引役となるでしょう。2026年3月期も売上・利益ともに増加が予想されており、都市型百貨店の競争力が改めて評価されています。
一方で、消費動向の変化（ネット通販や若年層離れ）、インバウンド依存度の高さ、店舗改装や人件費増加といったコスト面のリスクも存在します。新たな顧客層開拓やデジタル戦略の成否が中長期の成長を左右するポイントとなりそうです。

株主優待の魅力もあり、「百貨店をよく利用する方」「都心エリアの消費動向に関心がある方」には特に注目度が高い銘柄と言えるでしょう。ただし、短期的な景気変動や消費マインドの変化には注意が必要です。