三井化学（4183）株価・配当まとめ│5年連続増益の安定配当企業【2025年5月最新】

三井化学（4183）―配当利回り4.8%、機能材料シフトで収益回復に期待

三井化学は、石油化学から高付加価値の機能材料やヘルスケア分野へと事業ポートフォリオを転換しつつある総合化学メーカーです。自動車や半導体、医療・農薬といった成長市場に軸足を移し、近年は収益性の改善や株主還元にも積極的な姿勢を見せています。本記事では、三井化学の最新の株価指標や財務状況、今後の見通しについて、わかりやすく解説します。

株式データ

【銘柄名】三井化学
【銘柄コード】4183
【上場】1962.10
【市場区分】東証プライム
【33業種区分】化学
【17業種区分】素材・化学
【株価】3,103 円
【PER】10.64倍
【PBR】0.69倍
【EPS】291.6
【BPS】4,528.02
【配当利回り】4.83％
【配当性向】51.4%
【1株配当】150
【営業CF】1,613億円
【投資CF】-1,239億円
【財務CF】-260億円
【現金等】2,102億円
【自己資本比率】40.1%
【有利子負債】7210.10億円
【時価総額】6,688億円
【ROE】6.1%
【ROA】2.3%
【公式サイト】https://jp.mitsuichemicals.com/jp/
【株主優待】株主優待なし

株価・指標から見る三井化学の注目点

三井化学の株価は直近3,103円となっており、配当利回りは4.8%と高水準です。PER（株価収益率）は10.64倍、PBR（株価純資産倍率）は0.69倍で、全体的に割安感がある水準に位置しています。自己資本比率は40.1%と、化学大手としては標準的な水準。ROE（自己資本利益率）は6.1%で、近年の利益減少の影響を受けてやや低下していますが、今後の収益回復が見込まれています。

• 高配当利回り：4.8%は市場平均を大きく上回る
• PBR0.69倍：純資産に対し割安な水準で推移
• 自己資本比率40%台：財務基盤は安定的
• 配当性向51.4%：利益の半分を配当に回しており、還元姿勢が強い

三井化学のポイント―機能材料拡大と安定配当が魅力

三井化学は長年、石油化学を中心に事業を展開してきましたが、近年は付加価値の高い機能材料やヘルスケア分野へのシフトを加速しています。自動車向け素材や半導体材料、農薬、医療関連など、成長が期待できる分野への投資を強化しつつ、石化トラブルや市況変動の影響を抑える事業構造転換を進めています。

また、2023年3月期以降、配当を増やし続けているのも大きな特徴です。2022年3月期は60円だった年間配当が、2024年3月期には145円、2025年3月期予想では155円（中間80円、期末75円）と、増配傾向が継続中。株主還元の強化が明確に打ち出されています。

財務・キャッシュフローの状況分析

三井化学の営業キャッシュフローは1,613億円と、安定したキャッシュ創出力があります。投資キャッシュフローは-1,239億円と設備投資や研究開発に積極的で、R&D投資額は446億円と業界でも高水準です。有利子負債は7,210億円と多めですが、現金・預金などの手元流動性も2,102億円と十分。自己資本比率40.1%は、化学メーカーとしては標準的な堅実さを示しています。

特に注目したいのは、今後の成長投資です。半導体、ヘルスケア、自動車向けの新製品開発や能力増強が続いており、事業構造改革の効果が現れれば利益体質も改善していくことが期待されます。

今後の見通しと投資家へのメッセージ

三井化学は2024年3月期に一時的な利益減少を経験しましたが、2025年3月期以降は利益回復基調に転じる見通しです。設備トラブルからの復調や、ヘルスケア・半導体・自動車分野での拡大、コスト構造改革の進展などが期待されています。中長期的には、バイオ素材・グリーンマテリアルへのシフトも成長ドライバーとなりそうです。

一方で、世界景気や素材価格の変動、円高・円安などのマクロ要因、石油化学分野の市況悪化がリスク要因です。また、有利子負債の水準やグローバル競争の激化にも注意が必要です。配当利回りの高さや事業の成長性は魅力ですが、化学メーカー特有の景気敏感性を理解したうえで、投資判断を行うことが大切でしょう。