住友ベークライト（4203）株価・配当まとめ│5年連続増益で安定配当を実現【2025年5月最新】

住友ベークライト（4203）―半導体封止材で世界首位、財務健全性が際立つ素材・化学大手

住友ベークライトは、住友グループに属する樹脂加工分野のリーディングカンパニーです。1932年の創業以来、合成樹脂のパイオニアとして、日本の産業発展とともに歩んできました。特に半導体向けの封止材料では世界トップのシェアを持ち、自動車や医療関連分野でも高機能樹脂製品で存在感を発揮しています。
近年はグローバル展開を加速し、海外売上比率も6割を超えるなど、国内外問わず多様な産業の根幹を支える企業です。財務体質の強さや安定的なキャッシュフローも特徴で、東証プライム市場でも存在感を増しています。

株式データ

【銘柄名】住友ベークライト
【銘柄コード】4203
【上場】1949.5
【市場区分】東証プライム
【33業種区分】化学
【17業種区分】素材・化学
【株価】3,594 円
【PER】13.42倍
【PBR】1.08倍
【EPS】267.9
【BPS】3,316.83
【配当利回り】2.92％
【配当性向】39.2%
【1株配当】105
【営業CF】402億円
【投資CF】-211億円
【財務CF】-62億円
【現金等】1,216億円
【自己資本比率】70.2%
【有利子負債】368.12億円
【時価総額】3,199億円
【ROE】7.8%
【ROA】4.9%
【公式サイト】https://www.sumibe.co.jp/
【株主優待】株主優待なし

株価・指標で見る住友ベークライトの注目ポイント

住友ベークライトの現在株価は3,594円で、PERは13.42倍、PBRは1.08倍と、業界平均と比較しても割高感はありません。自己資本比率は70.2%と非常に高く、財務の安全性が際立っています。
配当利回りは2.92%（1株配当105円）で、安定感のある株主還元も魅力。ROE（自己資本利益率）は7.8%、ROA（総資産利益率）は4.9%と、資本効率も一定水準を保っています。

• 世界シェアNo.1の半導体封止材を柱に、安定した収益基盤
• 自己資本比率70%超えの高い財務健全性
• 配当性向は約4割で、無理のない還元姿勢
• 海外売上比率6割超、グローバル展開が進む
• 資本効率・収益性ともに業界平均以上

住友ベークライトのビジネスモデルと初心者向け解説

同社の主力は、半導体パッケージの封止材料です。これは電子部品の小型化や高性能化に不可欠な素材であり、スマートフォンや自動車、家電など幅広い分野で使われています。また、高機能プラスチックや医療向け製品なども手がけ、景気変動や一部事業の不振に対してもリスク分散が効きやすい構造です。
近年は中国・欧州向けの需要拡大が成長を牽引し、米国工場の稼働低迷や一部減損の影響を乗り越えて再成長に舵を切っています。
初心者の方へ：住友ベークライトは「素材そのもの」を提供する企業なので、景気の波の影響を受けやすい一方で、電子部品や医療分野など長期的な成長分野の需要に根強く支えられています。安定した財務体質や堅実な配当政策も、投資初心者には安心材料となるでしょう。

財務内容・キャッシュフローをやさしく解説

住友ベークライトの財務健全性は、業界内でも際立っています。2024年3月期時点で現金等は1,216億円、有利子負債は368億円と、手元資金が十分に確保されています。自己資本比率の70.2%は大企業の中でもトップクラス。
営業キャッシュフローは402億円で安定しており、積極的な設備投資（229億円）や研究開発（126億円）も自社資金で賄えている点が強みです。これにより、景気変動や一時的な逆風にも柔軟に対応できる体制が整っています。

業績推移を見ると、売上高は2兆6,311億円（2022年3月期）から2兆8,726億円（2024年3月期）へと増加しています。純利益も1,829億円から2,183億円と堅調に成長しました。
ただし2025年3月期は一時的な減益予想（1,750億円）となっていますが、2026年3月期には2,600億円まで回復予想。積極投資が実を結び、将来的な回復基調が見込まれています。

今後の見通しと投資家へのメッセージ（リスク・チャンス両面）

今後の住友ベークライトは、半導体市場の回復や自動車分野の拡大、医療需要の成長など、複数の成長ドライバーを有しています。とくに中国・欧州向け半導体封止材の需要増加と、産業用樹脂シートなどの新規用途開拓が期待材料です。
一方で、米国工場の稼働低迷や原材料価格の変動、為替リスクなど外部環境への注意も必要です。また、半導体市況が落ち込んだ場合の業績影響もゼロではありません。
総じて、強い財務基盤と安定的なキャッシュ創出力を活かして、中長期的な成長が見込める企業と言えるでしょう。株主優待制度はありませんが、安定配当や堅実な経営姿勢は長期志向の投資家にとって安心材料となりそうです。